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  1. 『現代日本の東南アジア政策 1950−2005年』(波多野、佐藤晋 共著)早稲田大学出版部、2007年11月、1−309頁。

  2. The End of the Pacific War : Reapprisals ,( Tsuyoshi Hasegawa ed.,Stanford;Stanford University Press ,2007).
    分担 “Soviet Entry into the War and the A-Bomb;Of Equal Importance”.

  3. 『日中戦争の軍事的展開』(波多野・戸部良一編著)、慶應義塾大学出版会、2006年4月。
    分担 「日本陸軍における政戦略決定、1937−1945」、127−153頁。

  4. 『「東アジア共同体」を構想する』(進藤栄一編、日本経済評論社、2006年)
    分担 「「東アジア共同体」における「歴史和解」への道」、232−240頁。

  5. 『植民地帝国日本の法的展開』(浅野豊美・松田利彦編)、信山社、2004年6月。
    分担 「『国家平等論』を超えて―『大東亜共栄圏』の国際法秩序をめぐる葛藤」、295−326頁。

  6. 『記憶としてのパールハーバー』(細谷千博・入江昭・大芝亮編)、ミネルヴァ書房、2004年5月。
    分担 「遺族の迷走―日本遺族会と記憶の競合―」、256−272頁。

  7. 『日本の東アジア構想』(添谷芳秀・田所昌幸編)、慶應義塾大学出版会、2004年2月。
    分担 「『歴史和解』への道標―戦後日本外交における『歴史問題』」、329−355頁。

  8. 編著『池田・佐藤政権期の日本外交』、ミネルヴァ書房、2004年2月。

  9. “The Anglo-Japanese War and Japan’s Plan to ‘Liberate’ Asia ,1941-1945”in Ian Gow and Yoichi Hirama(eds.),The History of Anglo-Japanese Relations,1600-2000,Vol.3:Military Dimension(Palgrave,2003),pp.202-221.

  10. 『日英交流史 1600-2000 3 軍事』(平間洋一、イアン・.ガウ、波多野編)、東京大学出版会、2001年3月。
    分担 「対英戦争と『独立工作』―シンガポールからインパールへ―」、230−251頁。

  11. 『東アジア国際関係のダイナミズム』(斉藤元秀編)、東洋経済新報社、1998年12月。
    分担 「戦後日本の『アジア外交』」、89−112頁。

  12. 『開戦と終戦―太平洋戦争のl国際関係』(五百旗頭真,・北岡伸一編)、情報文化研究所、1998年10月。
    分担 「日本の視点―陸軍にとっての『真珠湾』」、86−96頁。

  13. 『太平洋戦争の終結』(細谷千博・入江昭・後藤乾一・波多野編)、柏書房、1997年9月。
    分担 「戦時外交と戦後構想」、3−30頁。

  14. 『国際地域統合のフロンティア』(H.クラインシュミット・波多野編)、彩流社、1997年3月。
    分担 「アジア太平洋の『地域主義』と日本」、175−208頁。

  15. 単著『太平洋戦争とアジア外交』、東京大学出版会、1996年11月、共312頁。

  16. 『戦後日米関係の軌跡』(花井等・淺川公紀編)、勁草書房、1995年12月。
    分担 「『不平等』の構図―安全保障をめぐる日米関係」、51−76頁。

  17. 『アジアのなかの日本と中国』(増田弘・波多野編)山川出版社、1995年10月。
    分担 「日中戦争の遺産と負債」、57−78頁。

  18. 『戦後日本の宰相たち』(渡邉昭夫編)、中央公論社、1995年10月。
    分担 「東久邇稔彦」、9−16頁。

  19. 『近代日本戦争史 4』(近藤新治編集、:奥村房夫監修)、同台経済懇話会、1995年4月。
    分担 「東条内閣の成立」、248−263頁。

  20. International Commercial Rivalry in Southeast Asia in the Interwar Period.(Shinya Sugiyama and M.Guerello,eds., Yale University Press , 1994).
    分担 “The Japanese Navy and the Development of Southward Expansion”,pp.95−108.

  21. 『太平洋戦争』(細谷千博・入江昭・本間長世・波多野編)東京大学出版会、1993年7月。
    分担 「開戦過程における陸軍」、5−32頁。

  22. 『真珠湾燃える 上』(秦郁彦編)、原書房、1991年12月。
    分担 「日米開戦までの軌跡」、41−79頁。

  23. 『世紀末から見た大東亜戦争』(現代アジア研究会編)、プレジデント社、1991年12月。
    分担 「抑止戦略の破綻」、83−106頁。

  24. 単著『幕僚たちの真珠湾』、朝日新聞社、1991年11月。

  25. 『人間・吉田茂』(吉田茂記念事業財団編)、中央公論社、1991年8月。
    分担 「吉田巡閲使の周辺」、 314-325頁及び「吉田茂と再軍備」、 432-449頁。

  26. 『講座・東南アジア学 10 東南アジアと日本』(矢野暢編)、弘文堂、1991年2月。
    分担 「国防構想と南進論」、147-165頁。

  27. The opening of the Second World,(David Wingeate Pike ed.,Peter. Lang Pub Inc.,McMillan Ltd.,1991)
     分担 “The Japanese Reaction to the Hitler-Stalin Pact”,p.211-213. 
     及び “The Nippo-Soviet Rapprochement and Japan´s Southward Advance”, pp.218-227.

  28. 『国際関係入門』(佐藤英夫編)、東京大学出版会、1990年3月。
    分担 「歴史学から見た国際関係」、97-122頁。

  29. Japan and the world, 1853-1952 : a bibliographic guide to Japanese scholarship in foreign relations,(Sadao Asada ed.,N.Y.,Columbia University Press,1989)
    分担
    “The Japanese Foreign Policy,1931-1945 : Historiography”,pp.217-239.
    “From the Manchurian Incident to the Sino-Japanese War”,pp.262-300..
    “From the Sino-Japanese War to the Pacific War”,pp.301-354.
    “The Pacific War,1941-1945”,pp.355-386.

  30.  Paths to War:New Essays on the Origins of the Second World War,(Robert Boyce and Esmonde Robertson eds., St.Martin`s Press,1989).
    分担 “The Japanese Decision to Move South (1939−1941)”, pp.383-407.

  31. 『昭和史 その遺産と負債』(江藤淳監修、井上勇一・五味俊樹・戸部良一・波多野澄雄・草野厚著)、朝日出版社、1989年5月。
    分担 「『大東亜戦争』の時代」、147-215頁。

  32. 『戦間期 東南アジアの経済摩擦』(杉山伸也・イアン=ブラウン編)、同文館、1989年8月。
    分担「日本海軍と南進政策の展開」、141-170頁。

  33. 『日中戦争と日中関係』(衛藤瀋吉・井上清)、原書房、1988年9月。
    分担 「日本陸軍の中国認識」

  34. 単著『「大東亜戦争」の時代 日中戦争から日米英戦争へ』 朝日新聞社、1988年8月。

  35. 『変動期の日本外交と軍事』(近代外交史研究会編)、原書房、1987年11月。
    分担 「有田放送(1940年6月)の国内的文脈と国際的文脈」、137-164頁。

  36. 『日本外交と対外紛争』(長谷川雄一・五味俊樹編)、れんが書房新社、1984年4月。
    分担 「日本の対外紛争史の周辺―エスニックな要因をめぐって―」、10−18頁。

  37. 『近代文書学への展開』(岩倉規夫・大久保利謙編)、柏書房、1982年6月。
    分担 「1935年の華北問題と上海武官」、360−384頁。

  38. 『中国の幣制改革と国際関係』(野沢豊編)、東京大学出版会、1981年2月。
    分担 「幣制改革への動きと日本の対中政策」、265−298頁。

  39. 『日本の一九三○年代―国の内と外から』(三輪公忠編)、創流社、1980年5月。
    分担 「『東亜新秩序』と地政学」、13−47頁。

著書(分担著を含む)
論文
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  1. 「対米開戦と中国問題」(東アジア近代史学会編『東アジア近代史』第12号、2009年3月)、1−27頁。

  2. 「『地域主義』をめぐる日本外交とアジア」(『国際問題』第578号、2009年1−2月合併号)、10−21頁。

  3. 「日中間の『歴史和解』を求めて」(『栃木史学』第23号、2009年3月)、1−10頁。

  4. 「日本の情報公開制度と公文書館」(『政大日本研究』第3号、2006年1月)<台湾国立政治大学外国語文学系>

  5. 「戦後アジア外交の理念形成−『地域主義』と『東西のかけ橋』」(『国際問題』546号、2005年9月)、54-70頁。

  6. 波多野・佐藤晋「アジア・モデルとしての『吉田ドクトリン』」(『軍事史学』39巻4号、2004年3月)、4-20頁。

  7. 「国際共同研究「日中戦争(1931-1945)」について」(『国際問題』、2001年12月)、94-97頁。

  8. 「『大東亜戦争』の戦後―遺族の迷走」(『軍事史学』36巻3‐4合併号、2001年3月)、18-32頁。

  9. 「『無条件降伏』と日本」(慶応大学『法学研究』73巻1号、2000年1月)、301-330頁。

  10. 「『負の遺産』の克服」(『外交時報』1345号、1998年2月)、67-77頁。

  11. 「『地域主義』構想の戦前・戦中・戦後」(『総合的地域研究』第11号、1995年12月)、7-10頁。

  12. 「鈴木貫太郎の終戦指導」(『軍事史学』31巻、1995年9月)、57-77頁。

  13. 「朕ハ茲ニ国体ヲ護持シ得テ―『国体護持』とポツダム宣言―」(『外交時報』1320号、1995年7・8月合併号)、28−44頁。

  14. 「重光葵と大東亜共同宣言−戦時外交と戦後構想」 (『国際政治』109号、1995年5月)、38-53頁。

  15. 「戦時日本のWilsonianismとその国内的文脈」(『筑波法政』18号、1995年3月)、69-97頁。

  16. 「コロンボプラン加入をめぐる日米関係」(同志社大学アメリカ研究所編『同志社アメリカ研究 別冊』通号14、1995年)、14-37頁。

  17. 「東南アジア開発をめぐる日・米・英−日本のコロンボプラン加入を中心に」(山川出版社『年報・近代日本研究』16号、1994年11月)、 215-242頁。

  18. 「広田・マリク会談と戦時日ソ関係」 『軍事史学』29巻4号(1994年3月)、4-26頁。

  19. 「戦後日本政治と自民党」(啓明大学校日本文化研究所『日本学誌』14輯、1994年2月)、301-322頁。

  20. 「日米開戦と『国力』」(『新防衛論集』19巻4号、1992年3月)、38-46頁。

  21. 「真珠湾への道・再考」(『外交時報』1234号、1991年)

  22. 「『再軍備』をめぐる政治力学」 (山川出版社『年報・近代日本研究』 第11号、1990年11月)、179-210頁。
  23. 「第2次大戦50周年と軍事史研究」(『軍事史学』26巻、1990年9月)、5-13頁。

  24. 「1989年の歴史学界―回顧と展望 近現代 日本」(『史学雑誌』、1990年5月)、761-807頁。

  25. 波多野・蒲島郁夫「満州事変収拾の政治過程」 (『レヴァイアサン』第8号、1990年4月)、106-144頁。

  26. 「独ソ不可侵条約と日本・ドイツ--第2次世界大戦50周年記念『パリ国際会議』に出席して」(『軍事史学』25巻、1990年3月)、388-394頁。

  27. “Japan`s Southward Advance and Her Rapprochement with the Soviet Union”,1939−41.(『筑波法政』13号、1990年3月), pp.228-243.

  28. 「満州事変と宮中勢力」 (『栃木史学』第5号、1990年2月)、107-140頁。

  29. 「『陸軍中央幕僚群』の意識と行動―1939−1941年」(『日本歴史』通号501、1990年2月)、30-34頁。

  30. 「日中戦争から日英米戦争へ―最近の研究から」(『国際政治』91号、1989年5月)、1-18頁。

  31. 「昭和史論争と現代日本政治」(『昭和史研究』3号、1988年5月)、2-28頁。

  32.  “The Politics of Surrender:The Japanese Side”,Kyoto American Studies Summer Seminer ,Special Conference ,1986 (Doshisha University ,1986).

  33. 「「南進」への旋回--1940年--「時局処理要綱」と陸軍」(『アジア経済』25巻5号、1985年5月)、 25-48頁。

  34. 「日本の戦争計画におけるソ連要因(1942-1945)」(『新防衛論集』12巻2号、1984年10月)、49-69頁。

  35. 「重光葵とアジア外交」(『国際学論集』10号、1983年1月)、16-26頁。

  36. 「対米開戦史研究の諸段階」(『軍事史学』17巻、1981年12月)、2-16頁。

  37. 「日本の『新秩序』理念と戦争目的」(『新防衛論集』8巻3号、1980年12月)、26‐51頁。

  38. 「リース・ロスの極東訪問と日本」(『国際政治』58号、1978年5月)、 86-104頁。

  39. 「満州国建国前後の鉄道問題―鉄道処理をめぐる関東軍・満鉄・満州国」(『軍事史学』12巻、1976年9月)、39-50頁。

  40. 「太平洋戦争の終結と天皇制処理問題」(『慶應義塾大学法学研究科論文集 昭和48年度』、1974年3月)、87−102頁。

資料解説・史料紹介等
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  1. 『日中戦争関係中国語文献目録』(筑波大学、非売品<いなもと印刷>、2003年2月)、104頁

  2. 『村上義一文書 収録文書目録』(雄松堂出版、2003年5月)
    資料解説 佐藤元英・波多野「解説 満州事変前後の満鉄」、3-37頁。

  3. 「日本近代史料情報機関設立の具体化に関する研究」(代表:伊藤隆、平成11-12年度科学研究費〔基盤研究B-1〕研究成果報告書、2001年3月)
    史料紹介 「速記録」、131-158頁。

  4. 『林出賢次郎関係文書 外務省外交史料館所蔵文書』(雄松堂出版、2000年12月)
    解説記事 「中国とともに―『林出賢次郎関係文書』に寄せて―」i-v頁。

  5. 『侍従武官長 奈良武次日記・回顧録』全4巻(編集代表:波多野・黒澤文貴、柏書房、2000年11月)

  6. 『大本営陸軍部戦争指導班 機密戦争日誌』上・下(軍事史学会編、編集代表:原剛・高橋久志・波多野、錦正社、1998年)、共784頁。

  7. 「奈良侍従武官長と昭和天皇」(正・続)『中央公論』1990年9月号・10月号、324-346頁・338-352頁。

  8. 巻頭語「第2次大戦50周年と軍事史研究」(『軍事史学』26巻2号、1990年9月)

  9. 波多野解説「後藤新平・スターリン会談記録」(『軍事史学』24巻3号、1988年12月)、69-82頁。

  10. 江藤淳監修・栗原健、波多野編『終戦工作の記録』上・下(講談社、1986年8月・1986年9月)

  11. 「東郷茂徳陳述録」第1回、第2回(『外交時報』1231号・1233号、1985年12月、1986年3月)、51-62頁・16-38頁。

  12. 「日独伊三国同盟に関する若干の史料」(『軍事史学』20巻、1984年6月)、51-62頁。

  13. 江藤淳編・波多野資料解説『占領史録』全4巻(講談社、1981-1982年)[1995年7月、講談社学術文庫『占領史録』上下、として再刊]

  14. 「終戦史関係文献目録解題及び文献目録」(外務省編『終戦史録』第6巻<新装版>、北洋社、1978年)、229-348頁。

  15. 「村上義一文書(満鉄関係記録)文書目録」(『法学研究』49巻4号、1976年4月)


調査研究報告・講演録等(雑誌、新聞記事は除く)
ライン

  1. 「日中間の歴史和解を求めて」(国学院大学栃木短期大学、2009年2月4日)

  2. 科学研究費補助金報告書(基盤研究C)「経済成長とアジア関与をめぐる戦後日本外交のジレンマ」(平成17−18年度)

  3. 「シベリア出兵研究の今日的意味−細谷千博『シベリア出兵の史的研究』の思い出」(『外交史料館報』19号、2005年9月、26−47頁。)

  4. 細谷千博・臼井勝美・濱口学・波多野「論評・『日本外交の過誤について』」(『外交史料館報』17号、2003年9月)、26−47頁。

  5. “The Izokukai [Japan`s Bereaved Families` Association] and Its Memories of World WarU”,国際大学研究所プロジェクト(2000-2002)による国際会議(Pearl Harbor as History 、2002年6月22日、東京・赤坂エクセルホテル)提出論文。〔刊行〕

  6. 「戦時外交と外務省」(『外交史料館報』14号、2000年6月)、1−13頁。

  7. 「戦後日本の東南アジア政策の形成−「地域外交」の模索−」(平成9〜10年度文部省科学研究 費補助金(基盤研究B)研究成果報告書)、1999年6月、1-87頁。

  8. “Japan´s New Deal for Asia : Bureaucratic Influence over Asia Policy in 1943 and Beyond".アメリカアジア学会(AAS)年次大会(1999年3月14日、ボストン)に提出された論文、13頁。〔刊行〕

  9. 「防衛庁防衛研究所所蔵<衛生・医事関係資料>の調査概要」(女性のためのアジア平和国民基金「慰安婦」関係資料委員会編『「慰安婦」問題調査報告・1999』女性のためのアジア平和国民基金、1999年)、33-40頁。

  10. 「戦時宰相としての東条英機」(『国学院大学日本文化研究所報』198号、1997年9月)

  11. 「南方関与の論理」(小島勝編、重点領域研究「総合的地域研究」総括班、1996年11月)
    分担 「戦時日本の「地域主義」と「国際主義」」、37−56頁。

  12. 「戦没者追悼平和祈念館(仮称)に係る米国の類似施設調査事業 事業実績報告書」(厚生省援護局・日本遺族会委託事業、1996年9月提出)。

  13. 清水元・波多野・早瀬晋三『南太平洋海域調査報告 29号 近代日本の「南方関与」』鹿児島大学南太平洋海域研究センター、1996年8月)、1-52頁。

  14. 「『地域主義』構想の戦前・戦中・戦後」(『総合的地域研究』第11号、1995年12月)、7−10頁。

  15. “Japan`s Wartime Diplomacy and Postwar Visions”,prepared for International Conference : Fifty Years After ; The Closing of the War in Asia-Pacific ,held under the sponsorship by the International House of Japan at the Shimoda Pegasus House (Aug.23,1995).

  16. “Japanese-Soviet campains and relations 1939-45” in The Oxford Companion to the Second World War,(Oxford University Press,1995),pp.634-637.

  17. 『太平洋戦争の再考察 開戦50周年国際会議(山中湖会議)会議録 』(波多野澄雄・国際文化会館編、非売品、1994年3月)、1-119頁。

  18. 「国家と地域統合に関する総合的研究」(平成3−4年度科学研究費補助金〔一般研究B〕成果報告書、1994年3月)
    分担 「戦後アジアの地域協力構想と日本」

  19. “Wilsonianism in Wartime Japan and Its Legacy ” in Harald Kleinschmidt ed.,Why Global Uniformity?:Proceedings of the Second Workshop on the Special Project on the New International System ,18-19 Feb. 1994(University of Tsukuba ,Special Research Project ,1994),pp.261-276.

  20. 「二つの『アジア解放論』」(『UP』254号、1993年12月号)、1−5頁。

  21. 「1920年代の都市と農村」(筑波大学1920年代研究会編、1993年3月)
    分担 「俘虜と「文化接触」」、50−66頁。

  22. 「『高橋是清と国際金融』に寄せて」(藤村欽市朗『高橋是清と国際金融』上・下、福武書店、1992年)、351−391頁。

  23. 「独ソ不可侵条約と日本・ドイツ―第二次世界大戦五十周年記念「パリ国際会議」に出席して」(『軍事史学』25巻3・4合併号、1990年3月)、388-394頁。

  24. 『日米安全保障条約(1951)の形成―資料と検討―』(1988年、未刊行)

  25. 「盧溝橋事件50周年日中学術討論会報告集」(日中人文社会科学交流協会、1987年)
    分担 「日本陸軍の中国認識」、44−55頁。

  26. “The Japanese and U.S. Responses to the Soviet Wartime Diplomacy :Confrontation and Cooperation among Japan,United States and the Soviet Union during the Second World War ” ,prepared for the Workshop of the 1984 Military History Exchange Program between Japanese Ground Self-Defense Forces and U.S. Army (May 1984).

  27. 『戦争終末期における外交と軍事』(研究資料83RO/1H、防衛研修所、1983年)
    分担 第一部 「戦争指導と対外政策の形成過程、1941〜1945」

  28. 日本国際政治学会編『戦後日本の国際政治学』(有斐閣、1979年)
    分担 「歴史研究 日本外交史」、6-48頁。
書評
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  1. 「『海のアジア』の戦後史:脱植民地をめぐる攻防−宮城大蔵『戦後アジア秩序の模索と日本』を読んで」(『創文』474号、2005年4月)、19−23頁。

  2. 「明治立憲制のゆらぎと定着―伊藤之雄『立憲国家の確立と伊藤博文』・同『立憲国家と日露戦争』」(『レヴァイアサン』34巻、2004年4月)

  3. 「倉沢愛子編『東南アジア史のなかの日本占領』」(『アジア経済』、1999年10月)、207-212頁。

  4. 「森山優著『日米開戦の政治過程』」(『国際政治』122号、1999年9月)、202-205頁。

  5. 「秦郁彦『盧溝橋事件の研究』」(『軍事史学』130・131合併号、1997年12月)、413-417頁。

  6. 「後藤乾一著『近代日本と東南アジア』」(『アジア研究』、1996年1月)、95-101頁。

  7. 「馬場明著『日露戦後の日中関係―共存共栄主義の破綻』」(『史学雑誌』104編2号、1995年2月)、76-83頁。

  8. 「加藤陽子『模索する1930年代―日米関係と陸軍中堅層』」(『軍事史学』30巻2号、1994年9月)、78-82頁。

  9. 「Japan’s Southward Advance and Australia/Henry P.Frei(1991)」(『国際政治』102号、1993年2月)、201-207号。

  10. 「『日米開戦外交の研究』須藤真志」(『軍事史学』23巻1号、1987年6月)、70-73頁。

  11. 「Andreas Hillgruber,Translated by William C.Kirby:Germany and the Two World Wars,1981」(『新防衛論集』、1982年12月)、87-93頁。

  12. 「栗原健編『佐藤尚武の面目』」(『軍事史学』18巻2号、1982年9月)、87-90頁。

  13. 「ウィリアム・F.モートン著『田中義一と日本の中国政策』(William F.Morton:Tanaka Giichi and Japan′s China Policy,1980)」(『国際政治』71号、1982年8月)、196-201頁。
翻訳
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  1. ヘンリー・フライ(Henry P. Frei)著・波多野訳「昭南≠フ降伏」『日本占領下の英領マラヤ・シンガポール』(明石陽至編)、岩波書店、2001年3月、317-341頁。

  2. 楊大慶著・波多野訳「戦時日本の対華電気通信支配」(『軍事史学』33巻、1997年12月)、219-241頁。

  3. 細谷千博ほか編『太平洋戦争』、東京大学出版会、1993年。
    分担訳 汪熙「太平洋戦争と中国」、87-132頁。

  4. アレン・ホワテイング著・池井優監訳『シベリア開発の構図』、日本経済新聞社、1983年。
    分担訳 「第6章 中国の影響」、231-258頁。



研究発表

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  1. 「経済成長と自民党政治」(「日韓学術討論会−韓国現代史と日本戦後史」 主催:「韓国現代史学会」準備委員会、2009年4月18日、筑波大学大塚キャンパス

  2. 「日中歴史共同研究をめぐって」(日本公益学会・国際文化学会共催研究会、 2009年1月14日、早稲田大学7号館)

  3. 「日米開戦過程における中国問題」(東アジア近代史学会「東アジアにおける日米開戦の視座―政策決定過程と史料分析から−」2008年7月、中央大学理工学部)



その他

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〔博士論文〕 「戦時外交と終戦構想 1941-1945」(慶應義塾大学法学部博士論文、1996年3月、未刊行)

〔解題〕 「『島田教授以後』の満州事変研究」(日本国際政治学会編『太平洋戦争への道 第2巻 満州事変』復刻版、朝日新聞社、1987年)、431-436頁。

〔研究動向〕 「1989年の歴史学界―近現代」(『史学雑誌』101編5号、1992年5月)、共著(2人)、152-157頁。